ここから先は、私の妄想であり、ほとんど根拠は無い。しかし、多分、多くの経済学者が怖れているシナリオであり、決して起きないものでは無いと思う。
現在、株式市場でもっとも値上がりの激しいのが中国の上海市場である。また、史上最高値を更新し続けているのはアメリカのニューヨーク市場である。中国では政府の方針で、アメリカでは市場心理を冷やさないため、両国とも、この状況を「バブル」(まぁ元々日本の言葉だが)であるとは明言していない。
しかし、経済に無限拡大は無いという、厳密な理屈に従えば、このバブルはいつかは終わる。日本の時と同様、ペーパーマネーの世界である株式市場が、実態経済や、実際の富とかけ離れていけばいくほど、バブル崩壊時の衝撃は大きくなる。
最近の雑誌や、新刊書の見出しを見ると、中国バブルが崩壊するのはほぼ3年後と見ている人が多いようである。中国の国内事情で、これは早くもなり、遅くもなるだろうがいずれは破綻するであろう。
そして、同時に、対中貿易赤字が最大のアメリカのバブルが連鎖的に崩壊する。
2つの大国の巨大バブルの崩壊により、世界は大混乱に陥るものと思われる。
そして日本にとってもっとも恐ろしいシナリオは、アメリカ経済が崩壊して、日本が運用を任せた、上記の各種資金が、元本割れ、または返済不能になる危険性である。
さらに、アメリカは、自国の国債の償還不能宣言を出すかもしれない。そうすると、アメリカ国債を買い続けてきた中国と日本の国家財政は一気に悪化する。
これらの結果、世界大恐慌の再来が起きる可能性が大きい。
直接の証拠にはならないが、気になることを一つ挙げておく。それは現在の金相場である。
通常金は、戦争などの非常時や恐慌などによる経済的不安定の中で、ペーパマネーとしてではなく、現物の価値があるものとして、経済の先行きが不安視されるとき、買い手が増え、価格が上がる。
先日の金相場は、過去最高の1オンス740ドル超の値段をつけた。
これは、資本家、金持ち達が、既にバブル状態の米中の市場から資金を引き上げ、金を買うことに走っているのではないかと予想される。
この大恐慌により、もっとも被害を被るのは、国民が積み立てた資金のほとんどとをアメリカ資本に任せ、またアメリカの国債を買いまくっていた日本政府の財政が破綻する。
かつての1929年の世界大恐慌の時には、日本は軍国化が加速し、現物である、炭鉱や石油、鉄鉱石などを求めて、大陸や南方に侵略を行った。結果は無残な敗退に終わった。
今度の恐慌の時には、日本は憲法の縛りからも、軍事力の点でも(量よりも質の点で)、侵略戦争を起こすことは出来ないしそうするバカもいないであろう。
だが、その結果、日本は、資源も無く、預けておいたペーパーマネーが紙くずとなり、国の富を一気に失って、貧乏国に成り下がるのである。
年金は破綻し、それを救済する政府の財政も破綻し、物価は上昇し、失業は増える。いわゆるスタグフレーションがかつて無い規模で起こるものと推測される。
そこから先、日本国民にどのような悲劇が待っているかは予想できない。
日本には直接関係無いかもしれないが、アメリカは南米に対して、資源獲得のための侵略をする可能性があると私は思っている。
これは、一つのシナリオである。その通りになるとは限らない。しかし、当たらずとも言えど遠からずの予想であることも事実である。日本の経済人も、政府も、パックスアメリカーナの安定を信じてやまないが、アメリカといえど、実態経済から遊離したバブルが崩壊するのを止める手立ては無いのである。
対処法といえば、郵政民営化をやめ、アメリカから資金を引き上げ、アメリカ国債はまだ信用力のあるうちに、他のものに(できれば金やレアメタルに)換えてしまうことである。
それをしない、今の自民党政府の姿勢は、読みの甘い(と言うか経済オンチが政治をしている)ものであり、いずれ、大恐慌に巻き込まれ、国民の富を一気に失うことになるであろう。
そうならないことを祈るのみである。
